日本株の株価下落の背景

海外の中長期投資マネーが流入。9400円割れ局面では買い

日経平均株価は、目先、荒い値動きとなりながらも、2011年末にかけて9400〜1万円のレンジを中心に推移しそうだ。日本の株価の動きを先導するのは海外投資家だ。日本の株式市場において現物株売買の6割強、先物売買でも6割弱のシェアを握る。個人投資家は、「株価が上がれば売り、下がれば買う」といケ逆バリの投資スタンスが鮮明で、株価の動向を左右するのは、あくまで海外投資家である。

 

日本株が暴落したのは大震災の翌週だった。3月11日当日は44円の下げで終えたのに対し、翌週11〜15日の2日間で1439円値を下げた。一時8227円の安値を付けている。下落を決定づけたのは、現物株の下げが軽微だった111111H日にすでにふくらみ始め、14日以降さらに積み上がった海外投資家、なかでも高速プログラム取引で勝負するCTAなど短期筋の先物売りだ。

 

「市場が大きく動揺したとき、海外投資家は、まず使い勝手のいい日経225先物の売りで、下落リスクをヘッジする」のがパターンである。08年秋のリーマンショック、10年春のギリシヤショック時と同じように、東日本大震災後もまず日経225先物、さらにはTOPIX先物が売りを浴びた。海外投資家の先物売りに証券会社の自己売買が先物買いで応じ、さらに先物買い越しに対応して現物を売り払い、ポジションを落とした。ここに個人投資家の信用売りも加わって、投げ売りの嵐が吹き荒れたというわけである。

 

どうなる?株価Aに続く